デジタル人材を育成するには?~必要スキルと育成ポイント~

昨今、多くの企業でデジタル技術の活用によって企業のビジネスを変革し、デジタル時代に勝ち残れるよう自社の競争力を強化するDX(デジタルトランスフォーメーション)が推進されています。
しかし、日本ではDXの取り組みをリード/実行して企業や従業員を成長に導く人材(=デジタル人材)が不足しており、時代の変化になかなか対応できていないという企業も少ないのではないでしょうか。
そこで、デジタル人材とは何か?デジタル人材に求められるスキルや育成ポイントについて掘り下げてみましょう。

デジタル人材とは?

現在、「デジタル人材」という言葉に対する明確な定義はありませんが、一般的には「最新のデジタル技術を活用して、企業や従業員に価値を提供できる人材」という意味で使われています。
経済産業省のホームページでも以下のように記載されています。

産業界において、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)を進めるためには、ユーザー企業等においてデジタル技術をビジネスにどう生かすかを考える人材が不可欠です。

デジタルスキル標準|経済産業省

よく混同しがちなものに「IT人材」がありますが、デジタル人材が「最先端技術を駆使して企業や従業員に対して新たな価値を提供する人材」なのに対し、IT人材は「ITや情報システムの実行者・運用者」にすぎません。

デジタル人材の必要スキル

デジタル人材には、技術系スキルとビジネス系スキルの両立が必須ですが、実際にはどのようなスキルや知識が求められるのでしょうか?ここでは代表的なものをご紹介します。

プロジェクトマネジメントスキル

DXは、ビジネスモデルだけでなく社内体制・社内文化、さらにはビジネスプロセスが変わるような組織全体的な大きな変革が起こります。それだけ関わる人間も多く大規模プロジェクトとなります。なお、DXはウォーターフォール開発とは異なり、アジャイル開発でPDCAを繰り返しながら進めるケースが多く、高いプロジェクトマネジメントスキルが問われます。従来のプロジェクトマネジメント経験で培った、戦略策定・分析、問題解決、予算管理、スケジュール管理、コミュニケーションスキルなどが非常に役立ちます。

IT基礎知識

当然ですが技術的な知識や能力は必須で、プログラミングスキルやデータ分析、デザインスキルだけでなく、デジタル人材においては、「IoT」「AI」「生体認証」「クラウド」「5G」「ビッグデータ」といった最先端技術の知識や技術力が当てはまるでしょう。デジタル技術は日々進化を続けているため、デジタル人材は常に最先端の技術をキャッチアップしていく必要があります。

新規事業の企画能力

最先端技術を駆使して新たなビジネスモデルを立案・検討する能力です。さらに事業全体の構造を理解して、既存のビジネスモデルを再構築するため、社内外の関係者と密にコミュニケーションを取り、課題を的確に見極める課題解決能力も求められます。

UX・UIの知識

デジタル人材には、顧客に与える価値を重視し、ユーザーの体験を向上させるための知識も必要です。常にユーザー目線に立ち、ユーザーのニーズを正しく理解することで、優れたユーザーとの接点(UI)、ユーザーが得られる体験(UX)を提供する必要があります。
UIの品質やデザインが良ければ、UXは高まりやすいことから、UXの一環として捉えられる傾向にあります。

つまり、デジタル人材は「ビジネスプロデューサー」「ビジネスデザイナー」「アーキテクト」「データサイエンティスト」「UXデザイナー」「エンジニア」の要素に加えて、リーダーシップ、主体性・好奇心、課題設定力、柔軟性、企画力などのマインドセットも必要とされる人材であることから、多くの企業でその育成にお悩みを抱えている実態があります。

デジタル人材の育成ポイント

デジタル人材の育成は、従業員に積極的にデジタル人材としてのスキルを習得する機会を提供し、モチベーションを高めながら取り組みましょう。

OJTによる実践力UP

デジタル人材の育成する際は、ハードスキルとソフトスキルの習得を座学で行なうのが一般的ですが、実際に社内のプロジェクトなどを活用してOJTを行ない、活用力や実践力を高めていきます。

外部研修の活用

外部研修は、従業員自身が必要としている知識だけを選択して効率的に受講しながら、デジタル人材として成長するための経験を積むことができるメリットがあります。他社のIT企業が実施する研修や大学が実施している研修など、様々な活用手段があります。

その他、最新技術を学べるオンラインプログラム(e-learning等)を提供することで学習環境を整備することも育成支援としては有効なポイントです。

トヨタ式マネジメントの「デジタル人材」育成

トヨタ式マネジメントではDX推進活動におけるデジタル人材の育成について、多くのお客様からご相談を頂いております。
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